lil69ili.com - THESIS 031
「PCビデオ・スポンサー」
< PC Bideo Suponsaa >
" PC Video Sponsor "
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UPLOAD 2017/03/26 |
今の時代、若者は、テレビを見ている暇がない。テレビを見ているのは、主{おも}に老人だ。テレビの視聴率は、人気番組以外は、5%〜10%だが、実数で説明すると、「1千万人前後」である。 日本国の総人口は、1億2700万人。65歳以上の高齢者の人口は、3400万人。これを、比率で説明すると、(34,000,000÷127,000,000=0.2677→)『27%』である。 テレビの視聴者というのは、実は、この『27%』の人たちが多いわけだ。 高齢者が、自宅ではパソコンを使い、外出中はスマホを使っているなら、話は別だが、実際は、自宅ではテレビを見て、固定電話を使い、新聞を読んで、外出中は、通信機器を持っていない。つまり、『テレビの視聴者』というのは、イコール、『高齢者』を意味しているわけである。 もし、筆者(=このサイトの管理人)が、三重県四日市市で、この話をテレビ局関係者にしても、信じないかも知れないので、根拠となるデータを載せているウェブページをリンクしておく。 |
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【内閣府】 www.cao.go.jp ★平成28年版高齢社会白書(概要版) / 第1章・第1節 高齢化の状況★ |
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【Video Research Ltd.】 www.videor.co.jp ★週間高世帯視聴率番組10★ |
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【数値は毎週変動】 | ||
『高視聴率番組』が、『10〜15%』ということは、他の番組は、『5〜10%』ということだ。興味深いのは、『音楽番組』である。1位が『10.8%』で、10位が『4.5%』であり、他のジャンルと比べて、5%くらい少ない。これも、「若者はテレビを見ていない」という分析の根拠になるはずだ。老人が喜ぶような歌手や演奏家を出演させれば、数値が上がるはずである。『J−POP』よりも、『三味線』とか『太鼓』の演奏に変えたほうがいいだろう。 そもそも、『テレビ視聴率』というのは、『世論調査』よりも、かなりいい加減な数値であり、誤差は、かなり大きい。世論調査でも、誤差は、3%前後出るのだが、テレビ視聴率は、それよりも誤差が大きい。 これらのデータから、現在の日本国における『通信機器とメディア』に関する状況を簡潔に説明すると、こう、まとめることができるような状況であることが分る。 |
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国語辞典的な解釈によると、「15歳前後〜30歳前後」を『青年』と呼び、「30歳前後〜45歳前後」を『壮年』、「45歳前後〜60歳前後」を『中年』、「65歳以上」を『老年』『高齢者』と呼ぶ。要するに、だいたいの話、「20歳代」が『青年』、「30歳代・40歳代」が『壮年』、「50歳代」が『中年』、「60歳代以上」が『老年』、「65歳以上」が『高齢者』という感じだろう。【辞書によって、当てはめる年齢が微妙に違う。】 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 最近、YouTubeのビデオの画質も向上してきた。一人でPCビデオを視聴する場合、画面の大きさが、20インチもある必要性はない。「10〜12インチ」でも充分な大きさだ。 すると、この状況は、テレビ局にとって、ビジネス・チャンスであるはずなのだ。テレビ局は、まだ、気が付いていない。 実際は、テレビ受信機でテレビ番組を見ている視聴者は、『高齢者』であり、『青年・壮年・中年』は、「パソコン」を見ている。インターネット・ビデオの画質が向上してきたから、この現象は、今後も増加する。 ならば、『テレビ番組』を、『YouTube』で、視聴できるようにすればいい。先にテレビ電波で放送しておいてから、YouTubeで公開するほうが賢明{けんめい}だろう。逆の場合、明らかに、テレビ電波の視聴率が落ちるからだ。 その場合、方法は、いろいろある。 |
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『テレビ番組』というのは、国営ではない場合、民間企業の『スポンサー』が、制作費を払う。その見返りに、『ビデオ広告』を、番組の中で放送する。それは、「15秒」あるいは「30秒」のビデオである。場合によっては、「1分間」という広告もある。 雑誌に『画像広告』や『文字広告』を掲載する場合、購読者数が少ない。だいたいの話だが、人気雑誌で、『10万〜30万部』である。広告料は、『100万円〜200万円前後』である。 |
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【日本雑誌協会(JMPA)】 www.j-magazine.or.jp ★JMPAマガジンデータ★ |
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【雑誌広告ドットコム)】 www.zasshi-ad.com ★媒体一覧★ |
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雑誌の場合、広告料だけでなく、購読者からもまた、料金を取るのだが、民間放送テレビ局の場合、視聴者からは利用料金は取らない。【民間放送の衛星放送専門チャンネルだと、視聴者から月額会員費を取る場合があるが、基本的に、広告を付けない。】 雑誌の場合、「10万部で100万円」ということは、 |
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という意味である。一方、テレビ広告の場合、問題なのは、「広告料」そのものよりも、「広告制作費」である。雑誌は、簡単な画像や文字で作成するが、テレビの場合、ビデオにするので、かなりお金がかかる。たった30秒間だが、広告制作費は、「数千万円」もかかる。 ただし、テレビ番組そのものは、「広告制作費」のお金を、「番組制作費」として使うことはない。あくまでも、「広告料」を使って制作する。 『ビデオ広告制作会社』から、何らかのお金がテレビ局側に流れる場合もあるが、顧客である『広告主』の企業は、その取り引きとは無関係であり、基本的に、テレビ局に対しては、『テレビ番組に挿入する広告料』だけ、払えばいい。 テレビ番組の場合、「視聴率10%」というと、利用者の実数に換算すると、「1270万人」であるから、「10万人〜30万人」の雑誌と比較して、宣伝効果が圧倒的なのだ。 ただし、テレビ電波というのは、ローカル・テレビ局から送信される範囲にしか届かないので、「ローカル放送番組」なのか、「全国ネットワーク放送番組」なのかが、重要な要素になるわけだ。「ローカル・テレビ局が制作するローカル番組」という場合、視聴者の実数は、大きな数値にはならない。「雑誌よりは多い」という程度だ。 だが、「全国放送の人気番組」という場合、雑誌の購読者数を、はるかに超えているわけだ。人気番組になると、番組内で放送した広告のすべての広告料を合計すると、「数千万円」になる。広告の合計が「30秒×20本」とすると、「30秒=200万円前後」であり、広告料総額は「4000万円」である。 基本的に、テレビ番組における広告放送時間は、 |
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こういう感じである。従って、『番組枠』の中における、広告放送を除外した『本編』は、「30分番組」では、「25分間〜26分間」であり、「60分番組」では、「50分間〜52分間」である。従って、「60分番組」という場合、「広告料:30秒間=200万円〜300万円」とすると、全体で、「4000万円〜6000万円」となる。テレビ局プロデューサーは、これを『資金』として、スタジオの維持費や、番組用のセットの建設費、出演者の出演料、スタッフに対する給料を、割り当てているのである。 世界的に有名なテレビ番組である『スーパーボウル [Super Bowl]』 【スーパーボール [Super Ball] ではない。】 だと、視聴者の実数が、「1億1千万人」で、広告料が、「30秒間=500万ドル(5億5575万円)前後」という。これを、1試合の中で数十本放送するので、1番組あたりの広告料総額は、『数億ドル(=数百億円)』になる。「30秒×50本(=広告放送時間の合計は25分)」とすると、総額は「2億5千万ドル(278億円)」になるが、実際、それくらいになるらしい。おまけに、最近は、「どこの企業がスーパーボウルに広告を出したか」ということが話題になるので、「スーパーボウルに広告を出した」ということを宣伝する企業も現れて、むちゃくちゃな状態である。 |
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【NEX GATE】 www.nexgate.jp ★テレビCMの広告費の相場ってどのくらいかかるの?★ |
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【広告ダイレクト】 www.kokoku-direct.jp ★テレビCM★ |
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【ニューズウィーク日本版】 www.newsweekjapan.jp ★スーパーボウルCMは「世界一」高くても価値がある★ [公開 2017/02/07(1ヶ月前)] |
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【英語は『NEWS』だが、日本語表記は『ニューズ』であり、「ニュースウィーク」ではない。】 | ||
雑誌では、「1人=10円」だったが、実は、テレビ広告は、よく考えると、それよりも『安い』のである。人気番組の場合、「視聴率20%(=2540万人)」にもなるが、「2500万人=250万円」の場合、「1人=0.1円」であり、雑誌よりも『割安』である。 スーパーボウルだと、「1億1千万人=5億5000万円」ということは、「1人=5円」であるから、よく考えると、雑誌よりも『割安』なのだ。「5円」といったら、「広告用ポケットティッシュ1袋」と同じくらいである。つまり、企業の広告を印刷したポケットティッシュを1袋、無料で配る宣伝方法と、同じくらいの費用なのだ。 また、スーパーボウルは、企業が、たった30秒間に対して5億5000万円を支出しても、宣伝効果が非常に高いのである。『広告』というのは、「出せば必ず宣伝効果がある」というものではない。広告を出しても、宣伝効果が低い場合も多い。雑誌に広告を掲載しても、購読者が必ず目を通すとは限らないし、テレビで広告を放送しても、その時間、見ていない可能性もある。広告用ポケットティッシュですら、ティッシュだけ使って、広告を見ていない場合もある。 この『宣伝効果』という問題に関しては、経済学者たちも、理論的に研究しているようだ。 経済学は、『相対性原理 [principle of relativity]』であり、固定的な観念で数値の計算をすると、目測{もくそく}を誤るのである。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ では、筆者は、何を提案しようとしているのか? YouTubeの『ユーチューバー』と呼ばれる人たちの中で、ランキングの高い人の「再生回数」を見ると、「公開動画:数百本の合計で、再生回数1億回以上」という人もいるし、「チャンネル登録者数」を見ると、「100万人」を超えている人もいる。 すると、これは、「宣伝効果」という問題を考えた場合、そのユーザーが管理しているビデオの中に、テレビ番組のような『広告ビデオ』を、挿入してもらえば、テレビ番組ほどの宣伝効果は期待できないが、雑誌の宣伝効果を超えるくらいの効果を期待できるはずである。 たとえ「チャンネル登録者数:1万人」であっても、それ以外のPC利用者も視聴するだろうから、人気雑誌よりは宣伝効果は低いが、ある程度の宣伝効果は期待できるわけである。 すると、企業が広告ビデオの挿入を依頼して、その見返りに「制作費」を提供する・・・・・という契約を結んだ場合、ユーチューバーは、そのお金を使って、より品質の高いビデオを制作できるようになる、ということだ。 ユーチューバーのほとんど全員、今は、「制作費ほぼ無料」という状態で制作しているが、スポンサーが付いた場合、お金を掛けたビデオを制作することができる。 それは、まさに、「テレビ番組そのもの」である。セットを組み立てたり、有名人ゲストを呼ぶことも可能になる。 すると、テレビ局勤務経験のないユーチューバーよりも、そういった仕事における『ノウハウ [know-how]』を、知り尽くしているテレビ局プロデューサーのほうが、要領が分っているし、また、テレビ番組制作を担当していた時期に、スポンサー契約の交渉をした相手の企業と、交渉することもできる。いわゆる『パイプ』のことだ。 つまり、一つは、 |
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という意味であり、もう一つは、 |
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という意味である。 当然、『ノウハウ』と『パイプ』を持っている、テレビ局プロデューサーのほうが、有利になる。そして、もう一つの方法は、先ほども説明したが、 |
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という方法だ。テレビ局プロデューサーが、YouTube向けに、新たにビデオを制作する、という方法もあるが、テレビ電波用に制作したビデオを、YouTube用PCビデオに変換して、インターネット通信で公開する、という方法もあるわけだ。 今までは、視聴者は、見たい番組に対して自分の都合が合わない場合、『レコーダー』で録画して、自分の都合のいい時間に視聴していたが、もし、テレビ局側がインターネット・ビデオとして『再放送』をする場合、視聴者は、レコーダーに録画する手間を省{はぶ}くことができる。 レコーダーに関しては、ブルーレイ・ディスクを使って、ハリウッド映画を見たらいい。また、デジタルカメラのビデオ映像を保存することにも使える。だから、「レコーダーの売り上げが落ちる」という心配は要らないと思う。 これらの『アイデア』に関して、もっとも重要な課題になるのは、 |
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この一点である。これは、テレビ番組プロデューサーがもっとも重要な課題としている物と、同じ物である。 宣伝効果が高ければ、広告料=制作費も上がり、品質の高い『番組』=『ビデオ』を、制作できる。 宣伝効果が低いと、広告料=制作費は下がり、品質の高い『番組』=『ビデオ』は、制作できなくなる。 これが、どう傾くかは、ユーチューバーの技量に掛ってくるわけだ。出演者=プロデューサーである必要はなく、別の人でもいいが、とにかく、問題は、プロデューサーの技量である。 プロデューサーとして、高い技量を持っ人物が加われば、出演者自身がプロデューサーになる必要はない。 この筆者のアイデアは、「必ず成功できる」という種類のアイデアではない。失敗する人間のほうが多いだろう。なぜなら、インターネット・ビデオの場合、『チャンネル』が非常に多いからだ。挑戦しても、『視聴率』を上げられずに、『スポンサー』も付かずに、挫折するユーチューバーも多く出るだろう。 だから、こういう選択肢もある。 |
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それは、つまり、「筆者のアイデアを聞いたあとも、特に変わったことはしない」・・・・・という『選択』である。そのほうが、うまくユーチューバーの仕事を続けていくことができる、という人もいるかも知れない。 逆に、ユーチューバーから、映画業界に行く若者も、現れるかも知れない。昔は、『8ミリ』という映写機で、簡単な映画を制作して、そういう趣味を持った人たちの会合で、自分の作品を発表することによって、だんだん、技量を上げていった。今は、 |
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という、やり方も可能な時代だ。 実際、『ユーチューバー』の仕事をきっかけに、芸能界に進出した人は、今までのところ、非常に少人数だが、全世界に何人か存在するようだ。 プロ歌手を目指している若者も、YouTubeで視聴者数を増やせば、音楽会社からのスカウトがあるかも知れない。 |
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参考文献 | ||
【ウィキペディア】 ★YouTube★ |
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【ウィキペディア】 ★YouTuber★ |
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【ウィキペディア】 ★木下ゆうか★[英語/中国語あり] |
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【ウィキペディア】 ★GAME8★[日本語なし/外国語なし] |
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